エステサロンの開業資金が足りない時は？見積もり後に考えたい判断
エステティックサロンの開業準備を進め、物件や美容機器、内装工事の見積もりが揃ったところで、「思っていたよりお金がかかる」と驚くことがあります。
物件や美容機器の費用は確認していても、内装工事や施術ベッド、備品まで合計すると、予定していた予算を超えてしまうのです。
そこで迷うのが、予定どおりの内容で開業するために資金を追加するのか、それとも設備や内装を変更して費用を抑えるのかということです。
お客様に提供したい施術や、落ち着いて過ごしていただける空間を想定して選んできたものは、簡単に変えられません。
ただし、見積もりで不足額が出たことと、その金額をすべて借りる必要があることは同じではありません。
開業時に必要な設備と、後から揃えられるものを分けると、予定していた内容をどこまで維持するかを考えやすくなります。
この記事では、開業資金が足りないと分かった後に、開業内容の変更と追加の資金調達をどのように比べるかを解説します。
エステサロンの開業資金が足りないと分かった時の迷い
【見積もりで資金が足りないと分かったら、まずどの設備が開業時に不可欠かを明確にしてから選択を比較してください。】
物件や内装、美容機器を一つずつ選んでいる時には予算内だと思っていても、すべての見積もりを合計すると、予定していた資金を超えてしまうことがあります。
予定していた予算を超えたと分かっても、これまで選んできた設備や内装を変更するべきか、資金を追加して希望を維持するべきか、すぐには決められないものです。
ただし、見積もりの合計額が予算を超えたという事実は、開業できないと決まったわけではありません。
ここで考えたいのは、金額の大きい設備から順番に削ることではなく、予定している施術を提供するために何が必要なのかということです。
見積もりの合計が予定していた予算を超えた
物件を選んだ時点で契約にかかる金額を確認し、内装工事の見積書が届いたら、その費用を予算に加えます。
さらに美容機器、施術ベッド、備品の金額を合わせると、一つずつ見積もっていた時には気づかなかった不足額が出てきます。
それぞれの見積もりには選んだ理由があるため、合計額を見た後に物件・内装・機器の優先順位を改めて確認する場面が生じます。
しかし今分かったのは、予定している開業内容にかかる費用が当初の開業予算を上回ったという事実です。
見積書には金額が書かれていても、開業時に外せないものと、用意する時期を変えられるものの区別までは記載されていません。
見積もりの合計額を何度計算し直しても、何を提供するための支出なのかが分からなければ、費用を減らす案と資金を追加する案を比較することはできません。
希望する開業内容を変えたくない気持ち
美容機器は提供したい施術を想定して選んだはずです。
内装も、お客様が施術を受ける間に落ち着いて過ごせる空間にしたいと考えて検討してきたでしょう。
予算を超えたからといって、機器や内装を簡単に取りやめられないのは、見栄やぜいたくの問題ではありません。
ただし、施術のために必要な設備を残すことと、最初に選んだものをすべて同じ時期に購入することは別です。
希望を変更したくない場合は、どの部分を変えるとお客様に提供する施術そのものが変わり、どの部分なら用意する時期を変えても営業を始められるのかを整理します。
希望する施術や空間を諦めるのではなく、開業時に必要なものを揃え、後から購入できるものは時期を変えるという選択もできるのです。
開業資金の不足額をそのまま借りる金額にしない
【見積りの不足額は比較を始めるための数字で、そのまま借入額に決める必要はありません。】
見積もりの合計額から用意していた自己資金を差し引けば、不足額は計算できます。
ただし、その金額は「現在の開業内容を変更しない場合」に必要となる差額を示しています。
営業開始時に必要な内容を確認する前から、不足額をそのまま借入希望額にする必要はありません。
開業する内容が変われば、追加で用意するお金も変わるからです。
見積もりの不足額と追加で必要なお金の違い
例えば、見積もりに入っている備品の一部を開業後に揃えることにした場合、開業前に支払う金額は当初の合計より少なくなります。
反対に、予定する施術に欠かせない美容機器や施術ベッドを変更できなければ、その費用は残ります。
同じ不足額でも、内容を見直した後に必要になる追加資金が同じとは限りません。
また、見積もり上の不足額を埋めても、開業後の家賃や材料費まで確保できるわけではありません。
開業前に必要なお金と、営業を始めてから支払うお金は使う時期が違います。
まず「今の見積もりではいくら足りないのか」と「開業内容を決め直した後にいくら必要なのか」を分けて考えます。
不足額は比較を始めるための数字であって、そのまま借りる金額を示す数字ではないのです。
開業内容を変えずに進める前の確認
予定していた美容機器や内装をすべて揃えれば、希望していた形で営業を始められます。
ただし、見積もりに含まれているものが、すべて開業初日から必要とは限りません。
予定している施術を提供するには欠かせないのか、それとも後から追加しても営業内容が変わらないものなのかを確認します。
この違いを決めないままでは、新しい見積書が届くたびに合計額だけが更新され、「また借入れを増やすのか」「何かを削るのか」と考え直すことになります。
希望する施術を提供するために必要な設備は残し、それ以外の備品は購入時期を変更する方法もあります。
すべてを開業時に揃えることが、希望するサロンを実現する唯一の方法ではありません。
何を変えたくないのかが決まれば、開業内容を変更する案と資金を追加する案の違いも比べやすくなります。
エステサロンの開業費用を見直す時に残すもの
【費用を抑える際は、施術を安全に行うために不可欠な設備は省かず、それ以外の時期を分けて考えるべきです。】
エステサロンの開業費用を見直す時は、金額の大きさだけで外す項目を決めるのではありません。
費用を抑えることは大切ですが、お客様を安全に迎えるための設備や衛生管理に必要な備品まで削ってはいけません。
反対に、開業初日には使用しないものまで同じ時期に揃える必要があるのかは、検討の余地があります。
費用を抑えることと、施術の安全性や提供する品質を下げることは区別して考えます。
開業時に必要な施術設備と備品
予定している施術に美容機器が必要であれば、その機器を使える環境も含めて準備しなければなりません。
施術ベッドや必要な美容機器はもちろん、機器を安全に使用するための環境や衛生用品も欠かせません。
例えば美容機器を外せば見積もりの合計額は下がりますが、その機器を使う予定だった施術は提供できなくなります。
美容機器を変更する時は、購入費用を抑えられるかということだけではなく、その機器で予定している施術を安全に提供できるのかを確認する必要があります。
施術を安全に行うための設備や必要な備品を削ってまで予算内に収める考え方は避けるべきでしょう。
営業開始時に何を提供するのかを決めると、外せない費用がどれなのかも明確になります。
開業後に揃える時期を変えられるもの
見積書にあるものの中には、開業時に揃えたいという希望で選んだ備品と、施術を提供するために必ず必要なものが混ざっています。
希望していた空間を最初から完成させたい気持ちは自然です。
それでも、用意する時期を変えた備品がなくても、お客様を迎えて予定している施術を安全に行えるのであれば、開業後に揃える案が考えられます。
その場合は購入そのものを諦めるのではなく、開業する時期と購入する時期を分けることになります。
逆に備品を後回しにした結果、お客様への施術や接客に支障が出るなら、後から揃えられるものとして扱うのは適切ではありません。
何を後から購入できるのかは、金額の大小ではなく、お客様を迎えて予定する施術を行う時に必要かどうかで判断します。
物件や内装、設備などの初期費用に含まれる内容を詳しく確認したい場合は、エステサロンの初期費用の記事も参考にしてください。
開業内容を縮小する場合に変わること
【開業規模を縮小するなら、費用だけでなく変更後に提供できる施術や接客の条件も比べて判断してください。】
開業する規模を小さくする案では、見積もりの合計額だけではなく、変更後の営業内容を確認する必要があります。
美容機器の変更と店舗や内装の変更では、サロンに生じる違いが同じではありません。
費用が下がっても、予定していた施術を提供できなくなれば、当初の事業計画もそのままでは使えません。
何を変更して何を維持できるのかを、金額と合わせて比べることが必要です。
美容機器を変更した時の施術内容
美容機器は見積もりの中でも大きな金額になりやすいため、費用を抑えようとすると、価格の安い機器への変更を考えることになります。
ただし価格が下がるという理由だけで選び直すと、当初提供したかった施術ができなくなる可能性があります。
機器を変更する場合は、予定していた施術を同じ内容で提供できるのか、使い勝手やメンテナンスにかかる費用も変わるのかを確認する必要があります。
変更後も予定する施術を安全に提供できるなら、費用を抑える案として比較できます。
一方、提供できる施術が変わるのであれば、当初考えていたサロンとは営業内容が異なってきます。
その違いを受け入れて開業するのか、それとも希望する施術のために機器を残すのかを判断してください。
美容機器の変更は、購入金額と施術内容を切り離さずに判断する必要があります。
店舗や内装を変更した時の営業条件
物件や内装工事の費用を下げる案では、変更した空間で予定している施術を行えるかを確認します。
施術ベッドや美容機器を置けても、お客様を迎え施術を行うために必要な場所が確保できなければ、希望していた営業内容は維持できません。
また、内装を変更する場合も、施術スペースやお客様の動線、プライバシーへの配慮など、安心して施術を受けていただくための条件を確認する必要があります。
その変更が施術を行ううえで支障のないものなのか、当初大切にしていた条件を失うものなのかを分けて考えます。
費用を抑えられるとしても、予定していた施術やお客様への対応に無理が生じるなら、安い案を選ぶ理由にはなりません。
反対に、営業に必要な条件を維持できるなら、内装の希望と開業時の支払いを比べる余地が生まれます。
開業資金を追加する場合に考える返済負担
【融資で不足分を補う場合は、金利や返済額、返済開始時期を含めて開業後も無理なく支払えるかを必ず確認してください。】
開業費用を減らすと希望する施術を提供できなくなる場合は、必要な設備を残すために融資を活用する方法もあります。
借入れそのものが悪いわけではありません。
自己資金で足りない分を融資で補う案もありますが、借りられるかどうかは金融機関の審査で決まります。
融資を受けられる場合も、金利や返済額、返済開始時期、担保や保証の条件を確認し、開業後も無理なく支払いを続けられるか考える必要があります。
借りられる金額だけではなく、開業後の営業を続けながら返済できる金額なのかを考えることが大切です。
資金調達で予定通り開業できても返済が続く
希望していた美容機器と内装を残したまま開業したい場合、不足額を借入れで補う方法は魅力的に映るでしょう。
必要な資金を確保できても、予定していた設備を揃えるには、機器の納期や販売業者への支払条件、見積もり後の価格変更がないかも確認する必要があります。
ただし、希望する設備を揃えて開業できても、借りたお金の返済はその後も続きます。
開業直後から予定どおりにお客様が増えるとは限りません。
予約が少ない月でも、家賃などの支出に加えて、契約で決まった借入金の返済が続きます。
「借りられれば開業できる」と考えていた段階から、「返済が始まっても営業を続けられるのか」を確認する段階に変わるのです。
資金追加の案は、開業時の希望を守る代わりに、開業後の支払いも増える案として考える必要があります。
借入れそのものの検討や資金計画については、エステサロン開業の融資の記事で詳しく解説しています。
開業後の支出を残したまま資金を用意できるのか
店舗を借りて営業するのであれば、開業した後も家賃がかかります。
施術に使用する化粧品や材料の購入も必要です。
そこに借入れの返済が加わるため、開業時の設備を揃えられたとしても、営業開始後の支払いが軽くなるわけではありません。
見積もりの不足額を埋めるために手元の現預金をすべて使うと、開業後の家賃や材料費、借入れの返済に必要なお金が残りません。
売上や利益の見込みと、実際に支払いに使える現預金は別です。
開業前の支払いを済ませた後にいくら残り、毎月の支払いを賄えるのかを確認します。
事業計画で見込んだ売上を達成できる月だけではなく、予約が少なく売上が予定を下回る月でも、家賃や借入金の返済を続けられるのかを考える必要があります。
追加でお金を用意できるという事実だけで、当初の開業内容を維持する判断はできません。
開業資金が足りないまま計画を進める前の判断
【費用削減でも資金追加でも見通しが立たない時は、開業時期を見直して準備期間を延ばす選択肢も検討してください。】
見積もりが予算を超えた時は、「費用を減らす案」と「資金を追加する案」の金額だけを並べても決められません。
前者では営業開始時に提供できる施術や空間が変わり、後者では希望する内容を残す代わりに開業後の返済が加わるからです。
それぞれで残るものと負担するものを確認し、どちらなら希望する施術と支払いを両立できるかを判断します。
変更後も予定する施術を提供できるのか
費用を減らした後の見積もりを考える時は、削減した金額だけで判断しないようにします。
美容機器を変更したのであれば、最初に提供したかった施術を維持できるのか。
店舗や内装を変更したのであれば、施術スペースやお客様を迎える環境は確保できるのか。
備品の購入時期を変えたのであれば、開業初日から必要なものは残っているのか。
これらはすべて、変更した内容で営業を始められるかどうかに関わります。
当初の希望を一部変更しても提供したい施術を維持できるなら、資金を追加せずに進められる可能性があります。
反対に、費用は減っても施術内容や安全性を守れないなら、単に金額が予算内になったという理由では決められません。
追加調達後も支払いを続けられるのか
資金を追加する案では、希望する設備を維持できることが利点です。
その一方で、借入れによる返済が毎月の支出に加わります。
開業後に家賃や材料費を支払ったうえで返済を続けられる見通しがなければ、設備を揃えられたとしても安心して営業を始められません。
追加で資金を調達した後も、家賃や材料費、借入れの返済に必要なお金を確保できるかを資金計画の中で確認する必要があります。
変更案で維持できる施術と、資金追加案で増える返済負担が分かれば、どちらを選ぶべきか考えられます。
開業後に残しておくお金の考え方は、エステサロンの運転資金の記事で解説しています。
どちらも難しい時は開業時期も考え直す
開業内容を変更すると予定している施術を提供できず、資金を追加すると返済を続ける見通しが立たない。
費用を減らす案も資金を追加する案も難しい場合は、予定していた開業日を変更し、準備期間を延ばすことも選択肢になります。
すでに物件や機器の候補が決まり開業に向けて準備を重ねてきた方ほど、日程を変更することには抵抗があるでしょう。
しかし当初の予定を守るために必要な設備を外したり、返済を続けられる見通しのない借入れをしたりしても、希望するサロンを守れるとは限りません。
開業時期を見直すことは、独立そのものを諦めることではありません。
開業時期を延ばして必要な資金を準備することも、お客様に提供したい施術を守りながら営業を始めるための判断なのです。
資金の問題を超えて独立そのものから考え直したい時は、親記事のエステサロンの独立を考え始めたらをご覧ください。
エステサロンの開業資金が足りない時は不足額より開業内容を考える
【不足額にとらわれず、開業時に欠かせない設備と後から揃えられる項目を分けて開業内容を優先して判断してください。】
エステサロンの開業資金が足りないと分かった時、見積もりの不足額をそのまま借入希望額にする必要はありません。
物件や美容機器、内装、備品を選んできた理由を振り返り、営業開始時に欠かせないものと、用意する時期を変えられるものを分けて考えます。
内容を変更するなら、お客様に提供する施術と空間がどう変わるか。
追加で資金調達するなら、希望する設備を残したまま、開業後の経費や返済を支払い続けられるかを確認します。
どちらも成り立たなければ、開業する時期を見直す判断も残されています。
見積もりが予算を超えたのは、これまでの準備や希望が間違っていたと決まったわけではありません。
見積もりで資金が足りないと分かった時こそ、開業時に必要な設備と後から揃えられるものを分け、希望する施術を維持するためにどの方法を選ぶのかを考えることが大切です。
見積もりで資金が足りないと分かった後に、開業内容を変更するのか、資金を追加するのかを判断するには、開業時の費用と開業後の返済負担を考える経営知識も必要です。
こうした資金の考え方をさらに学びたい方は、JESMAの動画シリーズもぜひご活用ください。
