エステサロンのテナント家賃は売上の何割?目安と利益から考える判断基準
気に入ったテナントを見つけても、毎月の家賃を見て契約を迷うことはありませんか。
施術ベッドを置く広さがあり、お客様にも落ち着いて過ごしていただけそうな物件でも、家賃が月10万円と分かると、「この金額でサロン経営を続けられるだろうか」と気になります。
エステティックサロンの家賃は、売上の10〜15%程度が目安として紹介されますが、この割合だけで家賃が高いか安いかを決めることはできません。
見込める売上から家賃とほかの経費を支払った後、サロンオーナーの収入としていくら残るのかによって、負担できる家賃は変わります。
この記事では、エステティックサロンのテナント家賃について、売上に対する割合だけではなく、毎月の経費や家賃を支払った後に残る金額から考えていきます。
エステサロンのテナント家賃は売上の何割が目安?

【エステサロンのテナント家賃が適正かは、まず月間売上に対する家賃比率を計算して比較することが最初の判断です。】
「家賃10万円」と聞いて、高いと感じるでしょうか。それとも、手頃だと思うでしょうか。
同じ家賃10万円でも、サロンの売上によって負担は変わります。
まずは、毎月の売上に対して家賃がどのくらいの割合を占めるのかを確認します。
家賃比率10〜15%は参考となる目安
家賃比率とは、月間売上のうち、毎月の家賃が占める割合です。
家賃比率は「月額家賃÷月間売上×100」で計算します。
サロンの家賃については、売上の10〜15%程度が一つの参考目安として挙げられます。
ただし、これはすべてのエステティックサロンに共通する適正な割合ではありません。
施術に使用する化粧品や消耗品の費用、スタッフの人件費など、家賃以外に必要な経費はサロンごとに異なります。
家賃比率が10%なら安心、15%を超えたら無理、という線引きではありません。
家賃比率は、候補となるテナントの家賃を売上と比較するための参考目安として使います。
同じ家賃10万円でも売上によって負担が変わる
月額家賃10万円のテナントを検討しているとします。
月間売上が50万円なら家賃比率は20%、80万円なら12.5%、100万円なら10%です。
| 月間売上 | 月額家賃 | 家賃比率 |
|---|---|---|
| 50万円 | 10万円 | 20% |
| 80万円 | 10万円 | 12.5% |
| 100万円 | 10万円 | 10% |
※金額は説明のための仮定です。
売上50万円なら、家賃だけで売上の5分の1を使う計算です。
一方、売上100万円なら10分の1です。
同じ物件でも、想定する売上によって家賃の負担は大きく変わります。
ただし、家賃と比較する売上は、単なる希望額ではなく、実際にどのくらいの売上を見込めるのかを考える必要があります。
テナント家賃を考える前に予定売上を確認する

【テナント家賃を判断するには、希望の売上ではなく予約数と客単価から算出した見込売上を基準にしてください。】
家賃比率を計算するためには、比較する月間売上が必要です。
すでに営業しているサロンなら過去の売上実績を確認できますが、これから開業するサロンでは、まだ実際の売上がありません。
そこで、目標としている売上と、実際に見込める売上を分けて考えます。
売上目標と実際に見込める売上は同じではない
「月80万円を売り上げたい」という目標を持つことと、毎月80万円の売上を見込めることは別です。
気に入ったテナントの家賃が10万円なら、月80万円の売上に対する家賃比率は12.5%です。
この場合、家賃比率は参考目安の範囲内に収まります。
しかし、80万円が「いつか達成したい売上」であれば、その数字を使って毎月の家賃負担を判断することはできません。
物件の家賃に合わせて売上目標を決めても、予約がそのとおりに入るとは限りません。
家賃の判断には、予約を受けられる人数だけではなく、実際にどの程度のお客様の来店を見込めるのかを踏まえた売上を使います。
予約数と客単価から月間売上を考える
予定売上を考えるときは、提供する施術の客単価と、ひと月に対応できるお客様の人数を確認します。
まず、営業日数と、一日に無理なくお迎えできるお客様の人数を考えます。
施術時間だけで予約枠を埋めてしまうと、カウンセリングや施術後の接客に必要な時間を確保できなくなります。
次のお客様を迎えるまでの準備時間も含めて、一日に対応できる人数を考えます。
丁寧に施術を提供したいと考えるほど、一人のお客様に必要な時間を短く見積もることはできません。
営業日数と一日に対応できる人数を確認すると、ひと月に受けられる予約数が分かります。
その予約数に予定する客単価を掛けると、予約枠がすべて埋まった場合の月間売上を計算できます。
ただし、これは一か月に受け入れられる予約数から計算した売上の上限であり、実際にその人数のお客様が来店されるとは限りません。
ここで確認するのは、予約を増やす方法ではありません。
施術と接客に必要な時間を確保したうえで、受け入れられる予約数と実際に来店が見込める人数を分け、家賃と比較する月間売上を考えます。
開業直後から目標売上を見込めるとは限らない
テナントを借りる前は、開業後に予約が十分入った月の売上を想定して、家賃を考えることもあるでしょう。
お客様に気持ちよく通っていただける場所を用意したいという思いから、希望に合う物件を選びたくなるのも自然です。
ただ、どれだけ希望に合うテナントを用意しても、開業した月から予定している人数の予約が入るとは限りません。
月80万円の売上を目指している場合でも、その金額に達するまでの売上を考えずに家賃を決めると、開業直後の家賃負担を少なく見積もってしまいます。
家賃は、目標売上に達した月だけ発生する支払いではありません。
開業後の売上がまだ十分でない時期も、毎月の家賃を支払うことを考えておく必要があります。
エステサロンのテナント家賃は毎月の経費と合わせて考える

【エステサロンでは家賃以外の化粧品や光熱人件費を合算し、家賃負担後に残る金額を必ず確認します。】
予定売上と家賃の割合が分かっても、それだけでは毎月いくら残るのかは分かりません。
エステティックサロンでは、施術を提供し、営業を続けるために家賃以外の支払いも発生します。
家賃以外にも毎月支払う経費がある
施術に使う化粧品や消耗品の材料費、水道光熱費などは、毎月の営業に必要な経費です。
スタッフがいるサロンでは、人件費も支払いに含まれます。
施術に必要な材料費は、提供するメニューや施術件数によって変わるため、売上が同じサロンでも毎月の経費は異なります。
お客様に合う施術を丁寧に提供したいという思いと、その施術に必要な費用を確認することは、分けて考えなければなりません。
家賃を支払えても、ほかの経費を支払った後に残る金額が少なければ、毎月の支払いを続ける余裕が少なくなります。
家賃の負担を考える際には、家賃だけを売上と比較するのではなく、営業に必要な支払いも一緒に確認します。
共益費や管理費も毎月の支払いに含める
テナントの募集情報には、月額家賃のほかに共益費や管理費が記載されていることがあります。
家賃が10万円でも、共益費を別に支払うなら、毎月その物件に支払う金額は10万円を超えます。
募集情報に記載された家賃だけで計算すると、共益費や管理費を含む実際の毎月の支払いを少なく見積もってしまいます。
共益費や管理費など、家賃以外に毎月必要な費用があれば、その金額も含めて確認します。
なお、敷金や礼金など契約時に支払う費用は、毎月発生する家賃とは分けて考えます。
エステサロンの家賃が高いかどうかは残る利益で変わる

【テナント家賃の負担は、家賃とほかの経費を支払った後に残る金額も確認して判断します。】
家賃比率が同じサロンでも、家賃以外の経費によって残る利益は変わります。
次の例では、売上と家賃が同じ二つのサロンを比較してみましょう。
同じ売上80万円でも経費によって残る金額は違う
月間売上が80万円、家賃が10万円という条件の二つのサロンを比べます。
サロンAでは家賃以外の経費が30万円、サロンBでは50万円かかるとします。
| 項目 | サロンA | サロンB |
|---|---|---|
| 月間売上 | 80万円 | 80万円 |
| 家賃 | 10万円 | 10万円 |
| 家賃以外の経費 | 30万円 | 50万円 |
| 経費を引いた残額 | 40万円 | 20万円 |
※説明用の仮定です。経費を引いた残額は、税金や借入返済などを考慮した最終的な手取り額ではありません。
どちらも家賃比率は12.5%で、参考目安の範囲内です。
ところが、家賃とほかの経費を支払った後に残る金額は、サロンAが40万円、サロンBが20万円です。
売上と家賃が同じでも、残る金額には20万円の差があります。
家賃比率だけでは、家賃とほかの経費を支払った後に残る金額の違いまでは分かりません。
ただし、経費が多いサロンBの経営が悪いと決めつけることもできません。
スタッフの配置や提供する施術メニューによって、必要な経費は異なります。
この表で確認したいのは、それぞれのサロンで家賃と経費を支払った後に残る金額です。
家賃を支払えても十分な利益が残るとは限らない
毎月の家賃を支払えていても、サロンオーナー自身の収入まで十分に確保できているとは限りません。
家賃の支払いができることと、サロンオーナーの収入を確保できることは、分けて確認する必要があります。
施術に使う材料費や営業に必要な支払いを済ませた後、サロンオーナー自身の収入として確保したい金額が残らなければ、家賃の負担は軽いとは言えません。
気に入ったテナントでお客様を迎えたいという思いは、物件を選ぶ理由になります。
ただし、気に入ったテナントで営業を続けるためには、家賃とほかの経費を支払った後に、十分な利益が残るのかを確認する必要があります。
テナント家賃は売上が少ない月の負担も考える

【テナント家賃は売上が少ない月でも固定で発生するため、繁閑差を想定して負担を試算してください。】
月間売上は、予約の入り方によって変わります。
その一方で、テナント家賃は予約が少ない月でも契約した金額を支払います。
予約が少ない月でも家賃は毎月発生する
季節によって予約が少ない月や、予定していたほど予約が入らない月もあります。
その月に施術を担当するお客様の人数が少なくても、テナントの家賃は減りません。
施術で使う材料費は提供した施術の内容や件数によって変わりますが、家賃は毎月決まった金額で支払っていく費用です。
予約が少ない月は売上が減る一方、家賃の支払額は変わらないため、売上に対する家賃の負担が増えます。
売上が少ない月を想定するのは、売上目標を低くするためではありません。
予定していた売上に届かない月にも、家賃を支払い続けられるのかを契約前に考えるためです。
予定売上を下回ると家賃の負担割合が高くなる
家賃10万円の物件で、月間売上が80万円なら家賃比率は12.5%です。
ところが、売上が50万円に下がると、家賃は同じ10万円でも家賃比率は20%になります。
最初の比較表で示したとおり、売上が減ると家賃の占める割合が高くなります。
月80万円を売り上げられたときの負担だけを考えていると、売上が少ない月にも家賃10万円を支払うという事実が後回しになります。
予定どおりの売上になった月だけではなく、売上が少なかった月にも家賃を支払えるのかを考えることで、負担できる家賃を判断しやすくなります。
エステサロンのテナント家賃を負担できるか判断するには

【エステサロンのテナント家賃を比較する際は、同じ見込み売上で家賃と共益費を含めた毎月の支払いを揃えて比べてください。】
候補となるテナントが複数ある場合は、家賃の安さだけで決めず、同じ売上の見込みで比較します。
それぞれの物件で必要な家賃と毎月の経費を確認し、サロンオーナーの収入として残る金額を比べます。
家賃比率が目安以内でも安心とは限らない
候補のテナントが複数あると、家賃が安い物件の方が負担は小さいと考えやすくなります。
ただし、家賃比率が10〜15%に収まっているという理由だけで、契約後の支払いに余裕があるとは判断できません。
目標としている売上ではなく、予約数と客単価から見込める売上を使い、家賃とほかの経費を比べます。
共益費や管理費が別に必要なら、その金額も毎月の支払いに含めます。
物件ごとに期待する売上を変えるのではなく、同じ売上の見込みで毎月の家賃と経費を比べます。
家賃比率は、その比較をしたうえで参考にする数字です。
サロンオーナーの収入として残る金額も確認する
個人サロンでは、サロンオーナー自身が施術を担当することも多く、サロン経営を続けるためには自分の生活に必要な収入も確保しなければなりません。
税金や借入返済などの支払いもあるため、売上から家賃とほかの経費を引いた残額が、そのままサロンオーナーの手取り収入になるわけではありません。
毎月の家賃と経費を支払った後、サロンオーナー自身の生活に必要な収入を確保できるのかを確認します。
もし必要な収入が残らないのであれば、家賃比率が参考目安の範囲内でも、その家賃を無理なく負担できるとは言えません。
気に入った物件に合わせて売上目標を高くするのではなく、見込める売上と毎月の経費から、負担できる家賃を考えます。
家賃以外の施術環境や営業条件については、別記事「エステサロンのテナントの選び方」で解説します。
エステサロンのテナント家賃は売上と利益の両方から考える

【エステサロンのテナント家賃は売上だけでなく、経費と残るオーナー収入の両面で比較して判断する必要があります。】
エステティックサロンのテナント家賃は、売上の10〜15%程度が参考目安として紹介されます。
ただし、その割合に収まることと、毎月の家賃を無理なく支払い続けられることは同じではありません。
物件を決める前に、実際に来店が見込める人数と客単価から考えた売上、家賃を含む毎月の経費、そしてサロンオーナー自身の収入として残る金額を確認してみてください。
お客様にとって居心地のよいサロンを用意することはもちろん、サロンオーナー自身が無理なく経営を続けられる家賃を考えることも必要です。
家賃の判断に必要な売上・経費・利益の考え方を学びたい方は、JESMAの動画シリーズもご活用ください。